医者にかかると「よくなる」のか?

世界で最も権威のある医学誌であるThe New England Journal of Medicineの編集長が、「受診した人のうち、1割が良くなる、8割は変わらない、1割は悪くなる」という言葉を残しています。


注)ここでいう「良くなる」は、症状が続く期間が短縮する、入院率が下がる、合併症が減る、死亡率が減る、といった結果を指します。例えば一般的な風邪は受診しても早く良くなるわけではなく、どちらにせよ自然軽快するため、基本的には「良くも悪くもならない」とみなされます。 


もちろんエビデンスがあるわけではありませんが、最上のエビデンスを扱う人の言葉はズシリと響きます。


医療者としては、少しでもよくなる人が増え、悪くなる人が減るように日々スキルアップしなければと改めて実感するところです。


ただ、少し俯瞰すると良くも悪くもならない人が大多数を占めており、この構図が劇的に変わることは難しいかもしれません。


よってタイトルへの答えは、批判を恐れずにいえば「よくならないことが多い」でしょうか。


ただし、よくならないからと言って受診する意味がないとは決して言い切れず、たとえば医師から見解を聞いて安心感を得たり、見通しが立ったりすることは大きな意味があると思います。


…………何かお気付きのことはありませんか?


そうです、これらは私たちが電話相談で担っている役割そのものです。


医療機関を受診すると、患者さん・医療従事者お互いに手間と費用が発生します。しかし受診しても「変わらない」方にとっては、この手間と費用は少し余計になることがあるかもしれません。


私たちが実践している救急医療相談は、最小限の手間と費用で、「変わらない」患者さんが、受診したときと同等の効用が得られるよう努力しています。


要はコスパがいいわけです。


比較的若年層の方も当団体の電話窓口にお電話くださいます。ほとんどの場合は軽症ですが、初めて経験する症状であったり、親元を離れて生活する学生さんで不安が大きかったりと、やはり電話相談をされる相応の理由があります。


そういった方にこそ、コスパよく医学的な見立てと助言を提供して、安心して完結できれば何よりです。


タイトル通りに病気が「よくなる」に越したことはありませんが、そうでない場合も「よし」と思えるための環境作りは私たちの使命のひとつです。


近江商人が買い手・売り手・社会全てに貢献する「三方よし」を経営哲学としていましたが、患者(買い手)・医療機関(売り手)・医療経済(社会)全てに貢献する「医療版三方よし」を目指していきます。

NPO法人医師につながる救急医療相談

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